2013年04月05日

調査の対象者

定性調査はひとりの対象者を詳しくみていく手法のため対象者の人数は多くない。
いま行っているラパンアジルのグループインタビューでは1案件で2グループのことが多く、グルイン2グループで12人前後の対象者となる。また、ユーザー調査(作り手側の意図がユーザーにどのように伝わり、どう使われ、どう評価されるかを計る)では1案件6人前後となることが多い。
対象者人数の少ない調査では、誰を対象とするかが重要になるが、そのとき対象者を何と呼んでいるか?・・呼び方にも調査の違いがみえている。

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「消費者」
消費する人=商品・サービスを購入し、消費する人。
メーカーや販売者視点で購入者の消費行動を見るマーケティング手法が、主としてアメリカから導入され、使われるようになった。大量生産・大量販売・大量消費型の市場(マス・マーケティング)に対応する。
「紙製品の大幅な値上げに消費者が反対する」という表現はなじみがある。
「消費動向調査」のように大量の回答を世帯別・属性別などに分けて集計する調査では「消費者」と呼ぶことが多い。

「生活者」
生活する人=生活のなかで、商品・サービスを購入し、使う人。
モノを消費するという見方に止まらず、生活全体をみてその人の価値観や意識を知り、その上で消費を見ようとするときに使われる呼び方。
「アラフォー主婦のライフスタイル調査」のようにライフスタイルから見ていこうとする調査では「生活者」と呼ぶことが多い。

「ユーザー」(ユーザ)
使う人=商品・サービスを使う人。
設計者に対してユーザーというとき、利用するのみで開発には携らない人という意味を持ったり、ユーザー登録のようにある権限を持って使う人を指すこともある。
「リアルユーザーテスト」のように実際に使う人に、製品を使ってもらい、その様子をつぶさに観察して、製品の持つ欠陥や問題点を探る調査では「ユーザー」と呼ぶことが多い。

尚、消費者庁のサイトには、大文字で<消費者・生活者の利益を第一に考え、行動します>とあり、
基本理念には<消費者庁は、消費者の権利の尊重、消費者の自立の支援などの、基本理念にのっとり、生活者が主役になる社会の実現に向けて活動します>とある。ここでは消費者・生活者とダブル表記になっている。
http://www.caa.go.jp/soshiki/pdf/leaflet201205.pdf

*消費者庁は、消費者行政を統一的に監視する組織の実現を目指して、2009年(H21年)5月に関連法が成立し、同年9月1日に発足した行政機関。

posted by ラパンアジルblog at 10:49 | TrackBack(0) | 調査 | 更新情報をチェックする

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